社員に主体性を持ってほしい。
これは、多くの経営者が望んでいることです。
しかし、社員に主体性を求める前に、会社側が明確にしておくべきことがあります。
それが曖昧なままでは、社員は主体的に動きたくても動けません。
1. 会社はどこに向かっているのか
社員が主体的に動くには、会社の方向性を理解している必要があります。
会社が何を目指しているのか。
何を大切にしているのか。
顧客にどんな価値を提供しているのか。
ここが曖昧だと、社員の判断も曖昧になります。
2. 自分には何が期待されているのか
社員は、自分の役割が分からないと主体的に動けません。
担当業務だけでなく、
- どんな成果を期待されているのか
- どんな行動を求められているのか
- どこまで判断してよいのか
- どんな成長を期待されているのか
を明確にする必要があります。
3. 何を頑張れば評価されるのか
主体的に動いても評価されない。
逆に、余計なことをしたと思われる。
この状態では、社員は動きません。
主体性を求めるなら、主体的な行動が正しく評価される仕組みが必要です。
以前の私は、人前で話すことが本当に苦手でした。
研修をしなければならない場面でも、最初は一言一句、資料を見ながらでないと話せませんでした。
なぜ話せなかったのか。
振り返ると、内容を自分の中で理解しきれていなかったからです。
今は、全体像を理解して話せるようになりました。
すると、細かい言葉を暗記しなくても、伝えるべきことを自分の言葉で話せるようになりました。
これは社員の主体性も同じです。
全体像が分からないまま「自分で考えろ」と言われても、人は動けません。
会社の方向性や役割を理解して初めて、自分で考えて動けるようになります。
社員に主体性を求める前に、会社が明確にすべきことは3つです。
会社の方向性
社員の役割
評価される行動
この3つが明確になると、社員は少しずつ自分で判断できるようになります。
主体性は、社員本人の問題だけではありません。
会社が主体性を発揮できる土台を作れているかが重要です。
